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スタンダード会員限定バブル期に大量供給 中小ビル再生に注目 サステナブル建築協「改修ハンドブック」 選ばれるための戦略を

住宅新報 2016年8月9日 号 18面

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 築年数の経った中小ビルの再生に注目が集まっている。東京都心では、中小ビルの多くが築20年を超え、改修期を迎えているからだ。しかもこうした中小ビルのオーナーの大半が実質的には個人で、保有数も1~2物件ほど。大手と比べて情報量や資本が限られる中、どのように手を加え、競争力を維持していくべきか。中小ビルに特化した「改修ハンドブック」も登場している。

棟数ベースでは9割

 ザイマックスが今年1月に発表した「オフィスピラミッド2016」(上図)によると、東京23区のオフィスビルストック(築70年以下)は1195万坪で、うち中小ビル(延べ床面積300~5000坪)が46%を占める。棟数ベースでは90%以上だ。平均築年数は28.4年で、延べ床面積5000坪以上の大規模ビル(22.0年)に比べて高齢化していることが分かる。バブル期に大量供給されており、築20年未満は極端に少ない。近年、新規供給されたビルは大規模ばかりだ。

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