東日本レインズ　14年の首都圏成約中古戸建て　築30年超の比率2割に

　東日本不動産流通機構(東日本レインズ)の調べによると、14年に首都圏で成約した中古戸建てのうち、築30年超の物件比率が初めて2割を超えた。中古マンションも12年以降、築30年超の物件比率が3年連続で20%超え。ストックの増大に伴い、築年数の古い中古住宅の流通が増えている。

　14年に成約した中古マンションの平均築年数は19.63年。前年に比べて0.36年古くなった。築年帯別の構成比率を見ると、「築0～5年」が8.4%、「築6～10年」が20.3%、「築11～15年」が17.6%、「築16～20年」が13.2%、「築21～25年」が9.4%、「築26～30年」が8.4%、「築31年以上」が22.7%。「築31年以上」の割合は10年に全築年帯で最も高い比率となり、12年に初めて20%を超えた。新規登録物件の平均築年数は21.77年で、前年より0.81年経年化が進んだ。

　また、築15年以内の各築年帯で、成約物件の比率が新規登録物件の比率を上回っている。中古マンションにおける、築浅物件のニーズの強さが示された。