企業の思いと彼女の気持ち　不動産売買業と女性の活躍　番外編　仕事は体が基本　意識して健康管理を　特有疾患・妊娠の基礎知識

　本面では10月14日号まで3回にわたり、不動産売買業における女性の活躍推進をテーマに連載してきた。それを語る上で本来、何より優先して共有されるべき認識がある。「健康」だ。対消費者という業務の性質上、ときには土日や夜間の勤務が避けがたい不動産業だが、仕事にいそしむあまり体を壊しては本末転倒。そこで新宿区「女性の健康支援センター」(四谷保健センター内)で保健師を務める高藤光子さんに、女性特有の健康課題について話を伺った。

　高藤さんは「女性自身が、体の仕組みを知ること」が第一歩だと話す。キーワードは「女性ホルモン」(※)。肌や血管、骨などを正常に保って全身の健康を守るほか、妊娠しやすい状態に整える役割を果たすものだ。女性ホルモンが一生の中で増減するだけでなく、月経周期に合わせ1カ月の短いサイクルでも変化する。この急激なホルモン変動により、女性は特有の疾患にかかりやすいのだという。

　例えば婦人科系の病気である。子宮や卵巣などの女性器疾患、乳がんや子宮がんなどだ。対策は、早期発見が基本。月経異常や痛みなどは不調のサインであり、すぐに受診することが重要となる。

　不調だけではなく、妊娠に関する知識も大切だ。卵子のもとになる細胞は、加齢と共に徐々に減っていく。出生時に200万個あったものが、年齢を重ねるごとに減り、妊娠する力が低下してしまう。また高齢になると、卵子の数の減少に加えて卵子の力が弱まっていくため、妊娠が難しくなるという。高藤さんは「個々のライフスタイルがあるので、『適齢期』を一概に決めることはできない」としながら、こうした知識をもった上で「人生設計をしていくべき」(同)とアドバイスする。

　体に関して心配事はあるが、病院に行くほどでもない――。そういうときは「居住地域の行政を活用してほしい」と高藤さん。各自治体の保健センターには保健師が在籍し、相談を受け付けるという。高藤さんが在籍する女性の健康支援センターのような、専門窓口を備える自治体もある。

　冒頭で触れた通り、まずは女性自身の意識が肝要。同時に高藤さんは経営者をはじめ、女性を起用する立場の男性社員への理解促進も必要だと説く。同センターでは、男性の健康も含めた包括的なテーマでの企業研修を実施していきたい考えだという。

(※)2つのホルモンを合わせた総称