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スタンダード会員限定住宅付加設備への意識 防災に高い関心 長谷工総研・消費者調査

住宅新報 2014年4月8日 号 5面

住宅の環境アイテムに関わる関心

住宅の環境アイテムに関わる関心

 長谷工総合研究所が一般消費者を対象に行った、環境行動意識などに関する調査によると、「日常の節電」について「実践している」と回答した人が9割を超えた。「常に」が32.3%、「できるかぎり」が43.1%、「時々」が17.1%だった。09年に行った同様の調査では89.0%だったことから、東日本大震災などを経て実践率が高まったことが分かる。

 環境に配慮した行動を取る理由を聞くと、「光熱費の削減など家計の節約」が74.2%で最多。それに「CO2排出量の削減など地球規模の環境を守るため」(38.4%)が続いた。「最近の電力不足への対応」も33.8%いた。

 また、環境問題での関心の高いテーマでは、「自然災害」が54.9%で最多。以下、「地球温暖化」(48.0%)、「エネルギー・電力不足」(43.0%)が続いた。それに連動するように、住宅の環境アイテムへの関心度(左グラフ)は、「防災対応用品・備蓄」が58.4%。「非常に関心がある」が20.7%、「多少関心がある」が37.6%だった。「太陽光発電システム」(53.0%)や「エコジョーズ・エコキュート」(46.8%)を抑えて2番目に高かった。「蓄電池」も40.7%に上った。トップは「節水機器」(60.1%)だった。

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