首都圏子育て世代の「住みかえ意識」　都心より郊外派が6割　約8割は住宅購入を検討　三井リアル調査

　子育て世代が理想とする住み替え先のイメージは、「都心よりも自然の中でのびのびと育てられる郊外派」が約6割を占めることが、三井不動産リアルティ(本社・東京都千代田区)の「住みかえに関する意識調査」で分かった。未就学の子供(1人)がいて、自己物件を所有していない首都圏在住の男女516人を対象に4月中旬に実施した。

　まず、「子育てに適した理想の住みかえ先のイメージ」を聞いたところ、全体では59.7%が「郊外」と回答。母親だけだと、その数は63.2%が自然環境の充実した「郊外」派で、父親の56.2%を上回った。また、住宅購入意向については、「大いに考えている」31.0%、「少し考えている」20.5%、「考え始めている」26.6%と約8割が検討しているという。

　物件購入の決め手は、父親は「適正な価格」33.3%、「治安のよさ」28.3%が、母親は「日照や風通し」33.7%、「耐震性」30.6%という性能面が上位になった。住まい購入に際し親からの資金援助の有無を聞いたところ、40.4%が援助を想定しており、その額は平均159.1万円だった。

　親との同居や近居を検討しているかという質問では、過半数の50.9%が「同居」か「近居」を検討。その理由は、「親が心配だから」が26.2%で最も多く、「用事があるとき子供の面倒を見てほしい」25.9%を上回った。

　東日本大震災後、「子供の幼稚園/学校」「実家」「職場」の近くへの住みかえを考える意識変化が見られるが、最も多かったのは「子供の幼稚園/学校」で全体の48.9%。以下、「実家」47.1%、「職場」42.2%の順。男女別では女性の方がその傾向が強いことも分かった。

　調査はインターネットで実施。男女各258人ずつで、年齢は20代～40代(平均33.7歳)。平均年収は557.2万円。職業は男性が会社員(82%)、女性は専業主婦(81%)が最も多かった。