新築マンションの定番設備、高水準続く 東京カンテイ調べ

　東京カンテイがまとめた「カンテイアイ」によると、新築マンションの設備機器では、標準装備化が進む一方、コロナ禍を契機に機能面の変化もみられている。2016～20年と21～25年を比較すると、宅配ボックスや床暖房、「非接触型エントランスキー」といった設備は前後を通じて高水準で推移し、戸数やエリアを問わず定着している。特に「非接触型エントランスキー」は非対面ニーズの高まりを背景に普及が進み、コロナ禍以降も設置が進んでいる。

　一方で、差が広がったのが共用施設だ。ゲストルームやキッズルームは大規模マンションでの設置が目立つ一方、テレワークスペースやトランクルームなど在宅時間の増加に対応した設備の導入が進んだ。大規模物件や都市部で採用が進む傾向は変わらないが、設備の中身は来客対応から日常利用へと軸足が移っている。

　専有部でも、ディスポーザーや床暖房は価格帯やエリアによる差が続き、物件ごとの選別が進む。更に近年は住宅ローン減税の要件とも関係する「ZEH水準省エネ住宅」への対応が広がり、断熱性能や省エネ設備の採用が急増している点も特徴だ。

　設備は単なる付加価値ではなく、生活様式や制度環境を反映する要素へと変化している。コロナ禍を契機に、新築マンションにおける居住機能としての重要性が一段と高まった。