東京カンテイ　被災地の調査結果報告　地盤の違いで被害に差　耐震性能より相関性高く　免震・制震構造の有無による建物被災状況

　東京カンテイ(東京都品川区)がまとめた『宮城県マンション被害状況報告』によると、東日本大震災ではマンションごとの耐震性能よりも、地盤や地形の違いが被害状況を左右する要因として大きかったことが分かった。

　仙台市には、宮城県内の全マンションの9割が集中する。このうち震度6弱を観測したのが青葉区、若林区、泉区で、「被害なし」の割合はそれぞれ57.2%、64.6%、35.3%。同じ仙台市内でも、被害状況が大きく異なっている。

　更に地域を細かく分けると、被災度が高い地区と低い地区が明確に分かれる結果に。例えば青葉区内の高台に位置し、建築制限のため低層住宅のみが供給されている米ヶ袋地区は、『被害なし』の割合が70%以上。実際に被災した棟数は全22棟のうち4棟のみであり、新耐震と旧耐震が2棟ずつだった。同じエリア内で被災度割合にばらつきが生じたことについて同社は、「建物が新耐震と旧耐震のどちらかということよりも、どのような性質の土地に供給されたのかという違いの方が大きく影響したようだ」と指摘。「旧耐震でも、強固な地盤の上に建築されたマンションの被害が少なかった事実は注目に値する」とした。