「オンライン内見」実施者は約3割に増加　リクルート調査

　リクルートの住まい領域の調査研究機関であるSUUMOリサーチセンター(池本洋一センター長)が発表した2021年度賃貸住宅入居者動向調査(首都圏)によると、平均見学物件数は2.9件で、近年の減少傾向(19年度と20年度は2.7件)は底を打ち、17年度並みの水準に上昇した。また、オンライン内見の実施者は計27.5%と、20年度から7.8ポイント増加した。内訳は「オンライン内見のみ実施者」が20.6%(前年度比7.1㌽増)、「オンライン内見・対面での内見併用者」が6.8%(同0.6㌽増)。
　設備満足度では「24時間出せるゴミ置き場」が6年連続で1位となったほか、「宅配ボックス」「非接触キー」「遮音性の高い窓」の順位もそれぞれ上昇した。また、魅力を感じるコンセプト賃貸住宅については「防災賃貸住宅」が1位となり、賃貸契約者の3人に1人以上が、防災備蓄倉庫や蓄電池などが整備された災害対応力のある賃貸住宅に魅力を感じていることが分かった。