総合
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幸福論的 『住宅論』 住宅評論家 本多 信博 53/100 〝限界〟に挑む処方箋 まとうべきは悠久という時間
何のための住宅論か――ささやかな思考も行き詰まりかけたなら一つの仮説を立ててみることだ。既に結論を得てしまっているのではないかと。 ただ、それがあまりにシンプルで陳腐でさえあることから、それを結論と(続く) -
居酒屋の詩 (60) はつ夏の風となりぬは浦安の 屋台につどう若きひとびと
初めて入る居酒屋というのは、戸を開けるのになかなか勇気を必要とする。その対極にあるのが屋台である。中の様子をのぞき見るまでもないからだ。屋台といえば、博多の中州が有名だが、その本場の雰囲気を東京圏で(続く) -
残したい情景～文化的歴史的所産を巡る～ 第12回 長野県伊那盆地 一般財団法人 日本不動産研究所 日常に根付いた昆虫食 地勢が育む独自の文化的所産
「信濃国は十州に 境連ぬる国にして 聳(そび)ゆる山はいや高く 流るる川はいや遠し 松本伊那佐久善光寺 四つの平は肥沃の地 海こそなけれ物さわに 万(よろ)ず足らわぬ事ぞなき」 制定50周年を迎えた県(続く) -
ニュースが分かる! Q&A 外国人労働者の住宅確保進むか 賃貸ルールの事前理解を徹底
部下A 空き家率の増加が話題に上がりますね。18年の「住宅・土地統計調査」(総務省)によると、日本全国の空き家数は846万戸、空き家率13.6%(13年調査は820万戸、13.5%)。空き家の内訳では、賃貸空室は431万戸(50.(続く) -
不動産・住宅スケジュール
◇東京都が都内の自主防災組織、自治会などを対象に「東京防災学習セミナー」の受講者を募集中(申し込みは9月27日<金>まで)。詳細は、東京防災学習セミナー事務局、電話03(5542)0232まで 7月23日(火) ◎不動産(続く) -
認知症対応が本格化 自宅など財産〝凍結〟回避に全力
住宅新報 7月16日号 お気に入り日本の現在の高齢化率は約27%だが、国立人口問題研究所の予測によると、25年には30%に達し、40年には36%、60年には40%にも達し、その後は横ばいで推移する(中位推計)。高齢者人口も40年頃の約3867万人まで増え続け(続く) -
ダイキン、パナソニックなど9社 働き方改革で実証実験 未来のオフィス空間目指す
住宅新報 7月16日号 お気に入りオカムラ、ダイキン工業、東京海上日動火災保険、ライオン、MyCity、アサヒビール、 TOA、TOTO、パナソニックの9社は7月16日、会員型コワーキングスペース「point 0 marunouchi(ポイントゼロ マルノウチ)」(東京都(続く) -
大言小語 消えてゆく日本
いずれは日本語が通じない時代が到来するかもしれない。孫との会話は外国語だろうか。コンビニエンスストアで外国人スタッフが増えて流暢に日本語で接客してくれているが、将来はこちらが外国語で話すことになるか(続く) -
今週のことば FinTech(4面)
FinTech(フィンテック)は、「金融(Finance)」と「技術(Technorogy)」を合わせた造語。金融サービスと情報技術を組み合わせた新サービスなど革新的な動きを指している。大手不動産は、この分野でベンチャー企業を支(続く) -
社説 エリアマネジメント 地域業者の「強み」、大企業との連携も
大手企業が所有する遊休不動産の活用は、新たな段階を迎えている。パナソニックは、新たなCRE(企業不動産)活用モデルとして、東京都品川区天王洲の遊休資産を使ったコワーキングスペースや次世代オフィスラボ、交(続く) -
ひと 仕事もプライベートも貫く「責任感」 女性初の執行役員となった野村不動産執行役員 宇佐美 直子さん
野村不動産グループで初の女性執行役員となった。4月の就任後、よく聞かれるのは「家事はやらなくてよくなったのでしょう?」。残念ながら、自宅にお手伝いさんが来ることはなく、プライベートは何も変わらないと宇(続く) -
相鉄・JR直通線11月開業 新駅「羽沢横浜国大駅」 乗り換え無しで新宿方面に
住宅新報 7月16日号 お気に入り11月30日の相鉄・JR直通線の開業とともに新駅「羽沢横浜国大駅」が誕生する。元々、JR貨物横浜羽沢駅・貨物基地に隣接して新駅が整備され、駅前開発に向けた区画整理事業が20年3月末完了の予定で進められており、(続く) -
東京都 伸び悩む空き家利活用 自治体の補助対象拡大など課題
住宅新報 7月16日号 お気に入り東京23区のうち、空き家対策として、空き家マッチング事業を実施している区は10区あり、市部でも実施されている。成立実績が多い自治体と、伸び悩む自治体があり、問題点・改善点を聞いた。 13年度開始の世田(続く)
