住環境研究所　約60万件を分析　東大・東京工芸大と連携　工業化住宅の長寿命化を研究

　住環境研究所（東京都千代田区、太田真人所長）は、東京大学大学院工学系研究科の権藤智之准教授、東京工芸大学工学部の森田芳朗教授と連携し、工業化住宅の長寿命化の実態と、その要因を解明する研究を進める。セキスイハイムグループが供給してきた約60万件の住宅データを分析するほか、アンケートや訪問調査も実施する。

　同社は2025年度から工業化住宅の長期的な価値に着目した研究を開始した。同年度に戸建て住宅の現在・過去の所有者を対象に実施したアンケートでは、鉄骨造の工業化住宅は、それ以外の住宅と比べて建物の劣化発生率が低い傾向が確認された。1970年代建築の住宅では、「外壁のきず」が8.5ポイント、「屋根・外壁の雨漏り」が8.0ポイント、「基礎・外壁のひび割れ」が7.7ポイント、それぞれ工業化住宅で低かった。2000年代建築でも同様の傾向がみられた。一方、調査は住宅所有者の認識に基づくため、劣化要因の特定には更なる検証が必要としている。

　今回の研究では、セキスイハイムグループが71年以降に供給した住宅に関する建築時期やエリア、診断受診などの履歴を含む約60万件のデータを活用する。個人を特定できる情報は含まない。両大学の学術的知見と同社の住宅データ、調査研究ノウハウを組み合わせ、住宅寿命や維持管理、居住履歴、住みこなし、住宅価値の継承などを多角的に分析する。