建築資材に一定のメド　分譲戸建て　懸念の合板など

　東日本大震災の影響で、深刻な不足が指摘されていた建築資材だが、ここにきて事態は落ち着きを取り戻してきたようだ。

　日本住宅建設産業協会の戸建住宅委員会が、4月上旬に会員を対象に実施した「戸建て住宅の資材調達にかかるアンケート調査」によると、構造用合板の不足を指摘した企業は11社、断熱材は6社、ユニットバスは7社だった(いずれも着工前段階のプロジェクト、回答企業16社)。自由回答欄には、『『2大欠品』の合板と断熱材の仕入れの見通しがついた段階で着工時期を決定し、契約へと進むようにしている』という内容もあったが、「現時点では、ほぼ安心できる状況になった」と多くの会員企業が話す。

　特に懸念されていた合板は、震災の打撃を受けていない別工場での生産が相次いで始まっており、「エリアによってまだ不足しているところがあるかも知れないが、ゴールデンウイーク後には落ち着くはず」といった見方が大半だ。更に、一時期の大幅な不足に対応するための輸入品が入ってくる6月頃には、「ダブつきが見られるのではないか」といった指摘も出ている。