困ったのは「携帯の普通」　サーベイリサーチ、首都圏地震直後

　サーベイリサーチセンター(東京都荒川区)と災害と情報研究会(関谷直也・東洋大准教授、廣井悠・東大大学院助教)はこのほど、3月11日の東北地方太平洋沖地震の際、「当日の帰宅状況」などを聞いた調査をまとめた。20歳以上で当日首都圏に居た人を対象に実施(3月25-28日)、有効回答は2026だった。

　まず、「直後に知りたかった情報」は震源地や規模など(8割)、家族の安否(7割)、自宅地域の被災状況(6割)の順。当日自宅に帰れたのは8割、帰れず会社に泊まった人が1割。その理由は、交通の復旧の目途が立たない(8割弱)、徒歩では帰れない(5割弱)だった。

　帰宅困難時に、学校施設の開放を知っていた人は5割弱いたが、実際に利用したのは4%。また、ガソリンスタンドやコンビニでの帰宅困難支援を知っていたのは4割弱に止まった。

　今後、こうした場合にほしいと思う情報は、公共交通機関の運行情報(7割)、地震の規模や被害などの情報(6割弱)、通行可能な道路情報(5割弱)。望ましい情報入手手段はテレビ・ラジオ(8割弱)、携帯電話(7割)が高いが、駅や屋外にある情報ビジョンとコンビニや店舗に液晶モニターも4割以上あった。

　家族や知人の安否確認・連絡手段は携帯電話依存が顕著で、その大半が通話(9割)、メール(8割台半ば)だったが、通話は6割以上が全く利用できず、メールは7割弱が何とか利用できた。

　今回困ったことは、携帯電話の不通(7割強)が特に高いが、帰宅できなかった人では、公共交通機関のストップが7割強を占めた。今後の対策では、非常持ち出し品の用意(5割台半ば)、家族との連絡方法の取り決め(5割弱)、家具固定と落ち合い場所の取り決め(各4割)だった。