滞る建築資材　住宅各社、仕様変更も視野　新たな調達ルート確保も

　東北地方太平洋沖地震の影響で、住宅会社は資材不足の対応に追われている。東北地方に工場を構えていた大手の合板・設備メーカーが被災し、更に応急仮設住宅向けの供給が急がれているため。西日本や海外の会社から調達を手配したり、仕様変更の検討を始めている。

　首都圏を中心に事業展開する住宅会社からは、運搬用の燃料不足は回復してきたものの、合板や断熱材の調達遅れを懸念する声が聞かれる。東栄住宅は「合板については全国生産の4-5割を占めていた最大手の供給がストップしている。他メーカーが供給量を増やすことで、7-8割まで回復すると思うが、時間はかかるだろう」と見る。

　同社では「一番影響が大きくなりそうなのが構造用合板」という。構造用合板は耐力壁などに使用されるもの。流通量減少の対策として、補強金物などを取り入れ、従来同様の耐震性能を維持する方法も検討している。