主要不動産会社 09年3月期業績 各社厳しい通期見通し 期初予想比で大幅減に
住宅新報 2009年2月17日 号 5面
ディベロッパーの業績が低迷している。期初に発表した通期業績予想では、ほとんどの会社が厳しい環境ながらも利益は確保できる見通しを立てていた。しかし、予想をはるかに超える勢いで市況が悪化した影響により、下方修正を余儀なくされる会社が続出した。
3月決算の主要不動産会社が、期初に発表した09年3月期通期業績予想と第3四半期が終了した時点で発表した予想の比較を見ると、三井不動産など「安泰」といわれていた大手総合ディベロッパーも下方修正を加えるなか、特に目立つのがマンション事業を主力とする会社の低迷だ。
大京は当初95億円の利益を見込んでいたが、08年11月に510億円の最終赤字に転落すると修正。藤和不動産も08年10月と09年2月の2回にわたって下方修正を加えた。そのほか、コスモスイニシア、ジョイント・コーポレーションを始め、有楽土地、日神不動産、フージャースコーポレーション、アゼル、グローベルス、セントラル総合開発、アーネストワン、すてきナイスグループなど主要会社が最終赤字に転落する見通しだ。
各社を苦しめている大きな要因が棚卸資産の評価損だ。市況の急激な悪化により保有している資産の価値が著しく低下したため、その損失分を計上せざるを得なくなっている。今後、更に市況が悪化することも想定されるため、更なる評価損が出ないとも限らない。大きな区切りである年度末に向け、息を抜けない日々が続きそうだ。
「年が明けて客足が戻ってきた」と一部ではポジティブな意見が出ているものの、「価格改定や値引きを期待しているに過ぎない。また、最終的な購入決断までに要する時間が長くなっている傾向は以前のまま」と冷静な見方もある。ただ、ある調査会社の最近の発表によると、一般ユーザーの住宅購入に対するマインドは徐々に高まっているといった結果が出ている。その大きな理由が「価格が低水準になった」というものだが、多くの業界関係者が感じている「価格の折り合いがつけば、売れ行きは戻る」という意見と一致するものだ。
「建築費もようやく下がってきた」といった声も聞かれ始めている。トンネルには必ず出口があることを思って、邁(まい)進していくしかないようだ。













