「オール電化」減少傾向 コスト削減の影響で 不動産経済研究所調べ
住宅新報 2010年8月17日 号 9面
不動産経済研究所の調査によると、09年に首都圏で供給されたオール電化マンションは4449戸で、03年以来7年ぶりに5000戸を下回る結果となった。また、全戸数に占めるシェアも12.2%で、02年以来の対前年比ダウンとなった。
オール電化マンションは、02年は603戸(シェア0.7%)に過ぎなかったが、03年3257戸(同3.9%)、04年6411戸(同7.5%)と拡大し、05年には1万1900戸(同14.1%)と1万戸を突破。06年から08年についても、1万1621戸(同15.6%)1万1195戸(同18.3%)8519戸(同19.5%)と戸数は3年連続減少したものの、シェアは順調に伸ばしていた。
09年の大きな落ち込みについて同研究所では、「ディベロッパー各社が用地価格の上昇や建築コストの上昇によって上がり始めたグロス価格を少しでも抑えようと、住戸専有部の設備面のコストダウンを図ったことにより、オール電化の採用も見送られたようだ」と分析している。
