マンション価格　上昇基調、くっきり　今後の販売動向に影響も

　不動産経済研究所がまとめた上半期・マンション市場動向調査(首都圏)によると、販売価格の上昇基調がはっきりと分かる結果となった。市場の回復傾向が指摘されるなか、一部では今後の販売にブレーキがかかるのではないかという懸念も広がっている。

　09年の上半期(以下、上半期)は、価格上昇を要因とする08年の販売不振を教訓に、首都圏平均で08年比7.1%ダウンの4481万円に落ち着いていた。しかし、10年は4712万円と再び上昇に転じ、09年と比べて5.2%跳ね上がった。ここ10年で2番目に高い水準だ。

　エリア別に見ても、神奈川県(4140万円、09年比3.7%下落)以外はすべてのエリアで上昇。東京都区部5479万円(同7.5%上昇)、東京都下4612万円(同5.0%上昇)、埼玉県3723万円(同5.8%上昇)、千葉県3845万円(同7.2%上昇)だった。

　マンションコンサルティング事業のトータルブレイン・久光龍彦社長は、「価格は上昇に転じているが、供給物件が駅近立地中心であることが要因。同条件の立地同士で昨年と比較すれば、価格は低下している」と話す。

　実際、価格自体は上昇しているものの契約率は回復している。「好立地で値ごろ感のある物件が増加したため」と久光氏は分析するが、そのような物件は、比較的余裕のある購入者層に向けられたものだ。ボリュームとしては決して多くない層であるため、今後も価格が高止まりするようであれば、販売動向に少なからぬ影響を与えることが予想される。