既存マンション　今後、横ばい傾向に　三井不販価格調査　一部上昇エリアも

　三井不動産販売はこのほど、首都圏、関西圏、名古屋圏の10年1月1日時点の住宅地・既存マンションの価格動向を「リハウス・プライスリサーチ」として発表した。四半期ごとに三井不動産販売ネットワークを通じて主要団地を定点調査しているもので、今回は09年10-12月の値動きを調べた。

　首都圏の四半期変動率は住宅地がマイナス0.3%(前四半期マイナス0.7%)、既存マンションがプラス0.5%(同プラス0.5%)で、ともに3期連続横ばい(変動率1%未満)で推移した。住宅地は横浜・川崎以外の神奈川、埼玉はやや下落だったが、千葉がやや下落から横ばいに転じた。既存マンションは横浜・川崎が横ばいからやや上昇に転じたほか、全エリアでプラスとなった。

　この結果、09年の年間変動率は住宅地がマイナス4.5%、既存マンションがマイナス1.2%となった。今後は、住宅地・既存マンションとも横ばい傾向で推移すると見ている。

　関西圏の四半期変動率は住宅地がマイナス0.9%(同マイナス0.8%)、既存マンションがマイナス0.2%(同マイナス0.4%)で、住宅地は3期連続、既存マンションは4期連続横ばい傾向となった。住宅地は大阪東南部、京都でやや下落が見られたが、北摂エリアは下落傾向から横ばいに転じた。既存マンションでは大阪市内でやや上昇傾向になったが、京都ではやや下落した。

　年間変動率は住宅地がマイナス4.5%、既存マンションがマイナス1.8%だった。今後は住宅地・既存マンションともしばらくは横ばい傾向と見ている。

　名古屋圏の四半期変動率は住宅地がマイナス0.6%(同マイナス0.3%)、既存マンションがマイナス0.2%(同プラス0.3%)。ともに3期連続横ばい傾向。住宅地は名古屋市近郊(北西部)がマイナス1.8%と横ばいからやや下落に、岐阜がプラス1.1%とやや上昇に転じたのが目立つ。既存マンションは全エリアとも小幅変動だった。

　年間変動率は住宅地がマイナス3.6%、既存マンションがマイナス1.7%だった。今後はともに弱含みながら横ばい傾向と見ている。