細田工務店　08年度調査　「市況、底打ちの兆し」　首都圏戸建て分譲　供給調整で成果

　細田工務店はこのほど、「08年度首都圏の戸建て分譲団地供給動向」をまとめた。大手の供給物件または5戸以上の供給団地で追跡調査が可能な物件を対象にしたMRC調査データを基に分析した。それによると、08年度の物件数は前年度比11%減の636、戸数は同20%減の5685戸だった。新規の大型継続団地は、東村山市や八王子市、印西市、市原市で供給が始まった。その大半が大手ハウスメーカーによる共同事業。単独での事業が少ないことが今年度の特徴だという。1回当たりの供給戸数は8戸台で、過去最低となった。在庫リスクを回避する慎重な供給姿勢が目立った。

　売上率は、新規物件が上期に過去最低の34%まで落ち込んだものの、年明けから40%台に持ち直した。繰越物件についても秋口の21%を底に、年度末は32%まで回復。

　また、在庫戸数も総在庫・繰越在庫共に下期に過去最多を更新したが、年度末には減少した。前年度から続いていた新規物件の供給調整は一応の成果を得たとして、「今後価格は弱含みに推移しつつも、市況は底打ちの兆しが見られると考える」と分析している。