フラット35の認知度　「事業者から」が増加　住宅機構アンケート

　住宅金融支援機構の08年度「フラット35利用者の意識・顧客満足度調査」(第2回)がこのほどまとまった。それによると、「フラット35」を認知する媒体は「住宅事業者・販売事業者」が大幅に増加しているほか、金利水準への満足度が低下していることなどが明らかとなった。

　この調査は、同機構の長期固定住宅ローン「フラット35」の融資を受けた住宅購入者を対象に、同ローンを利用した理由や満足度などを調べるもので、調査対象期間は08年4月から同年6月の融資実行分。有効回答は1712件。

　それによると、フラット35の認知媒体(複数回答)としては、「住宅事業者・販売事業者」が54.7%と最も多く、前回調査(08年1-3月融資実行分)の48.4%から6.3ポイントの大幅増となった。これに次いで、「住宅情報誌」(24.8%)、「インターネット」(21.9%)、「フラット35取扱金融機関」(21.8%)など。中でも「テレビ」は17.3%と前回調査から4.5ポイント増加しているのが目立つ。