在来木造をリフォーム　断熱材の効く家に　NPO新住協

　全国で約700社の工務店、設計事務所などが加盟する民間の住宅技術開発団体、NPO法人新木造住宅技術研究協議会(新住協、鎌田紀彦代表理事)。中古住宅のリフォームでは、断熱・気密性と耐震性を同時に向上させる改修工法を確立している。採用実績はこの10年で約800戸を数え、特に長期優良住宅先導的モデル事業に選ばれた10年は単年で170戸を超えた。会沢健二事務局長に、工法の詳細を聞いた。

　高温多湿の日本では昔から、夏を涼しく過ごす工夫を施した木造住宅が建てられてきた。冬の寒さは囲炉裏などの部分暖房でしのいできたが、生活水準の向上によって温熱環境を改善する必要性が高まり、壁の内部に断熱材が施工されるようになった。

　ところが、「相変わらず冬寒いまま」(会沢氏)の木造住宅が数多く存在するのが現状。その原因は、断熱材の厚さや種類とは別のところにあるという。