省エネ性能を数値化　米国の評価制度導入　日本エネルギースター協会

　一般社団法人日本エネルギースター協会(東京都中央区、藤井石根会長)がこのほど、「これからの住宅とエネルギー」と題した連続セミナーの1回目を都内で開いた。10年に設立された同協会は、日本の住宅市場に米国のエネルギー評価制度「エネルギースター」を取り入れ、ゼロエネルギー化に貢献することを目的とする。

　エネルギースターは92年、米国環境保護庁により創設された。建物版では、新築・リフォーム時に住宅の省エネ性能を評価。米国では認定物件に税控除が適用されることもあり、100万件を超える実績がある。同制度に則って診断業務を行うには米国審査機関の認定が必要だが、同協会が日本での窓口の機能を担う方向で調整中だという。

　具体的な手法は、まず図面と実測、目視調査で建物全体と仕様のデータを確認。これに、熱の伝わりやすさを示す熱貫流率や漏気回数の数値から実測した気密性能結果を合わせてシミュレーションし、設計時に性能向上の提案に生かす。完成後も実測を行い、各段階で報告書を発行する。住宅所有者にとっては、燃費削減や資産価値の維持・向上を見込めるのが利点だ。設計、施工会社は省エネ設計ツールとして活用できるほか、ブランド力を営業に生かすことが可能。なお同基準は、日本の次世代省エネ基準を上回る性能を評価基軸としている。