明るすぎる照明、半減　電力需給対策でビル協がセミナー　節電効果は最大18%

　東京ビルヂング協会は6月17日、ピーク時の電力使用を15%削減する夏の節電対策をテーマに、会員向けセミナーを東京・霞が関で開催した。5月に国の電力需給緊急対策本部がとりまとめた「夏期の電力需給対策」に関するポイントや追加情報を資源エネルギー庁が解説したのに続き、(株)日建設計総合研究所の松縄堅氏(日本サスティナブル建築協会・DECC委員会幹事)が「オフィスビルの電力消費特性と節電策」と題して、実際の節電事例やサンプル調査を基にした具体的な節電シミュレーションを披露した。

　松縄氏ははじめに、節電の具体策として(1)運転の適正化、(2)室内照度・冷房設定温度などの見直し、(3)照明や冷房を適用する場所、時間の限定、(4)建物使用スケジュールの変更の検討--の4つの対応を例示した。その上で、照明、コンセント系、冷房、運用改善の項目で、ビルの規模別、熱源設備別等の条件設定で可能な削減率を示した。

　それによると、照度(照明電力)の対策では、照度を半減(400ルクス程度)する、照明器具を半分に間引きする、照明エリアを半減するといった取り組みで、全体で9-18%程度の節電効果があると試算。更に照明にコンセント設備系の節電加えると、13-21%の削減効果が見込めるとした。