アトラクターズ・ラボ　消費者マインド調査　「買い時感」薄まる　前回調査比、大幅な現象　今後の価格下落を予想

　不動産マーケティングのアトラクターズ・ラボ(本社・東京都千代田区)が定期的に実施している「購入検討者の意識調査」によると、「今はマンションは買い時か」の質問に対して、「買い時」と答えた割合が前回調査に比べて大幅に下がり、「買い時でない」の割合が高まる結果となった。同社では、「今後の物件価格の下落を予想する回答が増えており、買い時感が薄れているようだ」と判断している。

　同社が運営する物件サイト「住まいサーフィン」のモニター会員に、マンション購入に関して聞いたもの。直近3カ月間で新築マンションの販売センターへの訪問経験者が対象。調査期間は4月8-18日。回答は113件。

　マンションが買い時かどうかについて聞いたところ、「買い時」「やや買い時」の2つを合わせた「買い時」の割合は45%に上ったが、前回調査(11年1月調査)と比べて16ポイント下落した。一方、前回は10%だった「買い時でない」(『買い時ではない』と『あまり買い時ではない』の合計)が、今回は22%に跳ね上がった。1年前の10年4月調査から今回までの5回について、「買い時」と「買い時でない」の割合の推移を見てみると、「買い時」は62%→67%→64%→61%→45%、「買い時でない」は13%→7%→7%→10%→22%。消費者の意識の変化が、見て取れる数字となっている。

　この「買い時感」の背景になっていると同社が指摘する「1年後の価格予想」については、「下がる」と答えた割合が30.1%。前回の15.8%と比べてほぼ倍の割合となった。一方、「上がる」も31.9%と高い水準だが、前回比だと5.1ポイントの上昇にとどまっている。「横ばい」は57.5%から38.1%に下落した。価格上昇の指摘も

　この調査結果を受けて、住宅ジャーナリストの櫻井幸雄氏は、「大震災の余波で、マンションの値段が下がるという予測がある。経済が打撃を受け、景気の悪化でマンション人気も下がるという考えだ。ただ、大震災後の資材不足という側面も考えなければならない」とリポートの中で指摘。資材不足によってマンションの着工件数が減り、既に着工中の物件も工事が遅れるという状況が生じていることから、「今年の夏以降、首都圏・近畿圏・東海圏では新築マンションの物件不足が生じる可能性が高い」と予想する。そのため、「たとえ一時的に売れ行きが鈍っても簡単に値下げは行われない。むしろ、品不足を見越して値段が上がる可能性もある」とし、「アトラクターズ・ラボの調査では、価格は下がると予想する人が多いため買い時感は下がっているが、そうならないとなれば購入マインドにも変化が生じるだろう」と指摘している。