戸建住宅・マンションともに先安感　ＭＲＤ調べ

ＭＲＤ全国不動産情報センターは４大都市圏を中心とした３月の不動産流通市場調査の結果を発表した。それによると、首都圏における住宅の価格動向は一戸建てが「横ばい」、「下降」との回答がそれぞれ５割近くを占め、中古マンションも下落基調が顕著なことから、どちらも先安感が続いている。また、需給状態については「買い手不在」、「買い手・売り手不在」の合計が一戸建てで６割を超え、引合・成約件数も減少、中古マンションは８割近くを占め、引合・成約件数も依然として強い減少傾向にあるとしている。一方、中京圏では引合件数が１１ヶ月ぶりに増加、福岡圏では「買い手の存在」を示す回答が１０ポイント以上増え購入需要が高まりを見せた。近畿圏では引合件数が減少し回復は足踏み状態となった。