９年度「住文化」調査研究報告書まとまる

　住宅のプレハブメーカー・設備メーカーなどの研究者等で構成される住文化研究協議会（会長　芦原義信東京大学名誉教授）は平成９年度の調査・研究結果として「転換期を迎えた「日本の住まい」を考える」と題した報告書を発表した。３つの部会からは「次世代プランニング」については現在使用されている「ＬＤＫ」表示に代わる新指標の構築、「次世代住機能」では育児・教育・団欒・介護など８つの機能を家族に応じて備えることの必要性を指摘、そしてコミュニティなどについての研究調査が報告されている。