プレハブ住宅の広さ、１０年で20平方メートル拡大

　通産省は平成10年3月から6月にかけて、プレハブ住宅に居住している3,500戸を対象に、消費者アンケート調査を実施し、その結果をこのほど発表した。
　それによると、購入層の平均年齢は年々高年齢化の傾向にあり、今回は48.1歳だった。昭和63年の調査時（43.7歳）と比べると、5歳近く高くなっている。一世帯当たりの年収は601～800万円台が最も多く全体の26％、次いで401～600万円台、801～1,000万円台がそれぞれ21％となっている。800万円以上の年収がある者の割合が全体の4割を超えており、ここ数年増加傾向にある。
　また、住宅の平均延べ床面積は144.4平方メートルで、年々広くなる傾向にあり、10年間で約20平方メートル以上広くなっている。
　一方、プレハブ住宅の購入動機としては「耐久性、安全性などの品質面」（46％）、「大企業だから安心」（11％）、「価格の妥当性」（8％）、「セールスマン」（7％）が挙げられているが、「台所・浴室・洗面所・トイレ等の選択肢の多さ」（1％）、「外観・デザインなどの見栄え」（3％）などは、あまり購入動機には結びつかなかったようだ。
　門扉・フェンス・車庫・植樹などのいわゆる別途工事費（本体工事費に含まれない工事費）の平均金額は259.7万円で、平成元年の182.2万円と比べ、２倍近くに膨らんでいる。