宅地の成約件数が増加し取引は好転の兆し　ＤＲＤ調べ

　ＭＲＤ全国不動産情報センター(本社・東京)の3月度不動産流通市場調査によると、宅地の引合件数の増加回答が前月急増したのを受けて、各圏域とも成約件数が増え、取引が好転している様子がうかがえる。
　三大都市圏の宅地成約件数は、すべてで増加傾向に転じており、なかでも首都圏では宅地成約件数の増加回答が30.5％、近畿圏でも30.3％と共に調査開始以来の過去最高値を更新した。また、一戸建ても三大都市圏で引合件数、成約件数が共に増加傾向になっており、市場は改善してきている。ただ、分譲物件の過剰供給感が聞こえる福岡圏では、宅地、一戸建ての引合件数が増加傾向にあるが、成約件数の回復は遅れている。