拡大する超高層マンション市場も差別化時代に突入

　長谷工総合研究所によると、首都圏のマンション市場で超高層マンションに注目が集まっているが、供給推移を見ると現在は第3次ブームで、今後も都心部を中心に継続的に供給が行われるという。
　同研究所によると、20階建て以上の超高層マンションの供給は1969年に東京で19階建ての三井綱町マンションが販売されたこともあって70年代前半に注目が集まったのが第1次、バブルの潮流に乗った80年代後半から92年ごろまでが第2次、そして96年以降が第3次だという。供給戸数は96年2028戸、97年1522戸、98年1670戸で、今年も上半期に1215戸と前年実績を上回るペースで、特に東京23区内で増加するなど都心回帰しているのが特徴。
　また、超高層マンションの平均面積は75平方メートル前後で推移するなど一般物件より広いが、98年に価格調整が進んだこともあって、今年上半期の平均価格が超高層は5755万円なのに対し一般物件は4642万円と乖離が24％まで縮小、特別な物件ではなくなりはじめている。同時に、共用施設やソフトサービスも郊外物件並に充実、都心部での大規模開発物件として位置付けられている。こうしたことから、今後も多数の新規供給が予定されているが、都心立地という特性、大規模物件としてのメリットなど魅力ある商品企画が必要で、本格的な差別化時代に入ったという。