三大都市のオフィスマーケット、空室率増加を予測　生駒データ

　生駒データサービスシステム（ＩＤＳＳ）は、三大都市における2000～2004年までのオフィス市況の中期予測を行った。
　予測によると、東京23区のオフィス空室率は、大型ビルの大量供給が予定されている2003年末に7.5％まで上昇すると見られている。「六本木六丁目」「汐留」などの大型供給が一段落する2004年には改善に転じるものの7.0％の見込み。大阪は2000年末に9.7％と調査開始以来最悪の水準となり、2004年においても7.2％と高水準の空室率。名古屋は2000年末に7.1％となるが、2004年には三大都市で最も低い3.8％の予想。
　ＩＤＳＳによると、東京23区の空室率上昇の主要因は大型オフィスビルの大量供給にあり、2003年には約23万坪が新規に供給され､その約86％が延床面積1万坪以上の大型ビルという。借り手主導のオフィスマーケットは、実質賃料は2004年まで下落が続き、1999年の16,740円／坪が2004年には14,774円／坪程度となると推計している。
　ＩＤＳＳでは、この中期予測の詳細を7月14日発売の「ＩＤＳＳ不動産白書2000」（税込9,975円）にて掲載している。