ウェブ反響、８割が「増加」　ゴールネット調べ

　ＩＴソリューションのゴールネット（東京都中央区、杉山剛太社長）は、首都圏の不動産ディベロッパー80社を対象にウェブサイトの実態調査を発表した。それによると、ホームページの接続環境の向上や利用者の増加など外部環境の要因もあり、ウェブの利用者及びウェブ経由の契約率が増加傾向にあることが分かった。
　同調査は、各企業のホームーページ企画・運営担当者からヒアリング形式で調査したもの。４月下旬から５月末まで実施した。
　ウェブ経由の反響について聞いたところ、資料請求の数が昨年と比較して「大幅増」「増加」と答えた企業は全体（有効回答40社）の78％で、「減った」と答えた企業はわずか５％だった。また契約数についても、全体（同34社）の68％の企業が「大幅増」「増加」と回答している。
　これらの増加要因として、「インターネットの接続環境の向上」「ユーザーのインターネット利用率の増加」など外的要因のほか、「社内の取り組み重視」「専門スタッフの増強」など社内体制の整備、また「ポータルサイトに対する広告予算の強化」を挙げた企業も多かった。