定年後の意識に男女差　日本ＦＰ協会調査

　「定年後に一緒に暮らしたいのは配偶者」とした男性が９割を超えるのに対し、女性は約６割。退職金の使い道の７割が「生活費」で、定年後の住まいは「今のまま」が６割――。ＮＰＯ法人日本ファイナンシャル・プランナーズ協会（加藤寛理事長）が団塊の世代の会社員を対象に実施した「セカンドライフ」に関する意識調査で、こんな現状が浮かび上がった。
　この調査は、同協会が05年11、12月、首都圏及び関西、中京圏に居住する56～59歳の会社員470人を対象に実施したもので、内訳は男性387人、女性83人。