高額物件ほど下げ幅拡大　アトラクターズ・ラボが賃料調査

　不動産マーケティングのアトラクターズ・ラボの調査によると、住宅の賃料が高額になるほどその改定率の下げ幅が大きくなっている結果が分かった。

　同社のデータベースを用いて、08年10月期から12月期の東京23区・１万6,179戸のデータを集計。前回募集賃料と今回募集賃料を比較し、その差を見た。募集比較の平均期間は約１年５カ月。

　それによると、賃料が20万円未満の物件は、差がマイナス0.3％から０％の範囲に収まっており、「築年経過によって減額することを考えるとプラスといえる」（同社）。一方、20万円以上は高額になるほど下げ幅率が拡大し、100万円以上だと7.4％の下落となった。

　特に、都心５区（千代田区、中央区、港区、新宿区、渋谷区）でその傾向が顕著となり、50万円から60万円台の物件で都心５区が4.7％の下げ幅であるのに対して、その他の区（以下、その他）はマイナス3.0％。同じく70万円から90万円台で都心５区がマイナス5.9％、その他がマイナス1.9％、100万円以上だと都心５区7.7％、その他2.2％の下げ幅となった。