約75％が容積率などの制限緩和を利用　超高層住宅総合調査

　社団法人新都市ハウジング協会は５月１日、「超高層住宅総合調査」の結果を発表した。

　同調査は、全国を対象に00年１月１日以降に竣工した案件並びに工事中の案件のうち、20階建て以上の集合住宅について調査したもの。今回集計の対象になった超高層住宅は148件。

　それによると、約75％の建物が容積率や斜線制限の緩和などを受けるとともに、空地の確保を行うなど周辺環境との調和を図った建物となっていることが分かった。

　また、床スラブの厚さについては、04年頃から250ミリメートル以上が一般的となり、柱や梁で囲まれた面積を広くとり、空間の広がりや将来の間取りの可変性などを確保していることや、重量床衝撃音に対する配慮をうかがわせる結果となった。