長期優良住宅、１割のコストアップなら６割が許容　リクルート総研

　リクルート住宅総研はこのほど、「住宅長寿命化大作戦　リクルート住宅総研の200年住宅論」をまとめた。

　それによると、長期優良住宅の購入・建築検討意向については、検討意向ありは79.7％となるが、コスト高の許容については１割高で59.3％、２割高で20.4％となった。

　また、消費者が想定する住宅の寿命は、50年前後であり、100年以上は１割となった。古い住宅の魅力については、イギリスでは「美的な個性」や「空間の余裕」が挙げられているが、日本では築30年以上の住宅取得理由は「安さ」と「相続」以外には特に理由がないとしている。