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環境問題に対する消費者意識を6類型化し分析 長谷工総研

 長谷工総合研究所は、ハウジングアンドコミュニティ財団と共同で実施した「環境問題に対する消費者の意識に関するアンケート調査」について、環境意識を6つの志向・行動パターンに類型化したうえで分析結果をまとめた。

 それによると、消費者の意識は大きく(1)環境重視派、(2)環境スタイル派、(3)環境行動中心派、(4)環境志向派に2つの予備層を加えた6パターンに類型化できたという。このうち最多の43.7%の割合を占めた「環境行動中心派」は、環境問題に対する関心・実践度は高いが、住宅・設備の購入意欲は低かった。環境問題に取り組む手間や時間を惜しまないタイプでもあり、多少の家計負担を許容する回答者も比較的多かった。一方、全体の8.9%にとどまった「環境重視派」は関心・実践度が高く環境に配慮した住宅・設備の購入意欲も高い層だと分析。

 「環境重視派」と「環境行動中心派」には、環境問題への実践にあたりコストのかかる項目を中心に違いが見られ、この判断基準の差が両者の違いを特徴づけているという。環境問題への意識は、関連設備の性能、コストや景況感などにより今後も大きく変わっていくと考えられるため、ボリュームゾーンである「環境行動中心派」の意識や行動がどのように変化するのか注目されるとしている。

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