「オール電化」減少傾向　コスト削減の影響で　不動産経済研調べ

　不動産経済研究所の調査によると、2009年に首都圏で供給されたオール電化マンションは4449戸で、03年以来７年ぶりに5000戸を下回る結果となった。また、全戸数に占めるシェアも12.2％で、02年以来の対前年比ダウンとなった。

　オール電化マンションは、02年は603戸（シェア0.7％）に過ぎなかったが、03年3257戸（同3.9％）、04年6411戸（同7.5％）と拡大し、05年には１万1900戸（同14.1％）と１万戸を突破。06年から08年についても、１万1621戸（同15.6％）→１万1195戸（同18.3％）→8519戸（同19.5％）と戸数は３年連続減少したものの、シェアは順調に伸ばしていた。

　09年の大きな落ち込みについて同研究所では、「ディベロッパー各社が用地価格の上昇や建築コストの上昇によって上がり始めたグロス価格を少しでも抑えようと、住戸専有部の設備面のコストダウンを図ったことにより、オール電化の採用も見送られたようだ」と分析している。

　なお、10年上半期の供給は2363戸で、シェアは11.7％。オール電化マンションの平均契約率（初月）は84.8％で、前年同期を7.9ポイント上回っている。