購入意欲支える「良質物件」　「2010年は当たり年」　消費者調査で

　不動産マーケティングのアトラクターズ・ラボが、四半期ごとに行っている「マンション購入に対する意識調査」（第11回）によると、物件の質や価格の適正さ、税制・金利面が購入意欲を後押しし、一般消費者の購入マインドは高い状態が続いている結果となった。

　現在の物件価格に対し、「高い」と感じている割合は29.5％で、2008年４月の調査開始以来最も低い水準となった。「安い」の割合は11.5％とさほど高くはないが、「どちらでもない」という適正価格である意識を表した回答は59.0％で、調査以来最も高い水準となった。なお、「高い」の割合が最も高かったのは、2008年10月調査（第３回）の62.2％。

　また、物件の質については、45.2％が「以前より高い」と回答。全体として「購入意欲が増した」の割合は63.2％で前回調査（2010年７月）比0.8ポイント上昇。依然として高い水準を保っている。

　同調査をもとにした住宅ジャーナリスト・櫻井幸雄氏のリポートでは、「2010年の市場は、（2010年物）と呼ぶにふさわしいマンションの当たり年だ。質が良く価格が手ごろで、ローン・税制面など買いやすい条件を整えた物件が多い。これが、一般消費者の買い意欲の上昇を裏付けている」と分析している。

　同調査は、アトラクターズ・ラボが運営するインターネットサイト「住まいサーフィン」上で実施。直近３カ月間に、新築マンションの販売センターに行った経験があるモニター会員を対象にした。調査期間は2010月４日～７日。有効回答は166件。