太陽光発電採用者の意識と行動調査　９割が「節電の余地あり」　住環境研究所

　積水化学工業住宅カンパニーの調査研究機関である住環境研究所は４月６日、「太陽光発電システム（ＰＶ）採用前後の意識と行動」調査結果をまとめた。

　それによると、余剰電力の買取価格引き上げ前と後では、42％に節電意識の向上が見られた。また、節電に対する自己評価を聞くと、約９割が節電・節約の余地がまだあると考えていた。自己評価の高い人は「ＰＶ電力モニターを常に意識した生活」の割合が高いことが分かった。

　同調査は、今年１月、同社のＰＶ搭載住宅入居者を対象に実施した。有効回答は1226件。