リクルートの住まい領域の調査研究機関「SUUMOリサーチセンター」は、2024年における『住まいの売却検討者&実施者』調査(首都圏)を実施した。それによると、過去1年間に土地や居住用不動産の売却を主体的に検討した「売却検討者」の割合は20.2%で、2020年と比べて7.7㌽増加した。また、売却検討者のうち「売却を完了した人」は39.6%で、20年以降、4年連続で増加した一方、「売却を停止した人」は16.4%で、4年連続の減少となった。
売却検討理由は、「売れるときに売るため」が最も高く、次いで「住む場所を変えるため」「高いうちに売るため」「より条件のよい住まいに移るため」が続く。「売れるときに売るため」は32.1%であり、20年以降で最もスコアが高くなった。
