トータルブレインのマンション最前線 記事一覧
-
トータルブレインのマンション最前線 再開発・建替え事業の現状 用地は「買う」から「創り出す」 法改正で事業期間短縮へ
市街地再開発事業 近年、首都圏で実施された再開発事業を振り返って見ると、圧倒的な立地の利便性の高さなどから、市場相場の20~30%アップ、駅前再開発タワーでは相場の40%アップといった超高値供給が可能となっ(続く) -
トータルブレインのマンション最前線 苦戦続きの新築・郊外エリア 「適正単価」の算出法とは
トータルブレインが、様々なデータを基に算出した「新築マンションと中古マンションの単価(1m2当たり)かい離率」は平均25~30%程度だ。同じエリアで新築と中古の単価差がこの範囲内であれば「適正価格」だと言える(続く) -
トータルブレインのマンション最前線 若い女性が多い駅を狙え(2) 〝強気〟でいける狙い目市場
城南エリアで、全年代における女性人口比率の上位駅を見ると、自由が丘、目黒、田園調布、中目黒、成城学園前といった「住環境が良好な高級住宅街」の駅が並んでいる。これは、西荻窪、久我山、浜田山などがランク(続く) -
トータルブレインのマンション最前線 若い女性が多い駅を狙え(1) 住みたい街へ〝昇格〟に期待
それぞれのエリアごとに、女性人口(全年代)比率、20~30代の若い女性人口比率、住みたい街ランキングの上位10駅を示したのが表1と表2。各駅半径1キロ圏で調査したものだが、全年代の女性比率が高い駅を見てみる(続く) -
トータルブレインのマンション最前線 首都圏マンション市場 下期の課題と展望 トータルブレイン久光龍彦社長に聞く 沿線力、駅力、駅近が大前提 〝土地は創り出す〟用地戦略も
――はじめに今後の供給見通しをお願いします。 「今年1~6月の首都圏マンション市場のエリア別供給実績を見ると、東京都下で大幅に増加したものの、神奈川、埼玉、千葉で20%前後の大幅な減少となり、首都圏全体で(続く) -
トータルブレインのマンション最前線 15年前半・首都圏マンション市場総括 劇的な変化が加速 利便性重視強まる
前半(1~6月)の初月契約率は平均76.1%と前年(75.1%)とほぼ同水準だが、埼玉・千葉といった郊外部では販売苦戦が続き、23区も単月で一時70%を割り込むなど、価格水準との見合いで販売状況も不安定さを増した格好だ(続く) -
「中古マンション価格維持率」 トータルブレイン・久光龍彦社長に聞く 新築事業化の1つの目安 上昇エリアは「高値」挑戦も
――月例レポートで中古マンションの価格維持率の分析をまとめました。 東日本レインズの報告によると、首都圏の中古マンションの成約単価・価格は、前年同月比で30カ月連続で上昇し、取引価格が急激に上昇してき(続く) -
トータルブレインのマンション最前線 立地の弱み跳ねのける ポテンシャル見極め完売続出
80%が10分圏 「立地による売れ行きの二極化が鮮明になり、マンションの売れ行きは立地次第という風潮が高まっている」というレポートの出だしの言葉通り、昨年の新規発売物件の80%が駅から徒歩10分以内の立地(8(続く) -
トータルブレインのマンション最前線 首都圏マンション市場の課題と展望 追い風も二極化続く 資産性重視の高所得層がけん引
まず大胆な金融緩和、史上最低水準の低金利、円高、株高、相続税強化を材料に、15年も市場全体には未曾有の追い風が吹くと指摘する。用地不足、建築費上昇といった逆風もあるが、贈与税非課税枠拡大、ローン減税、(続く) -
トータルブレインのマンション最前線 14年首都圏・販売実態検証 好不調は徒歩8分が分岐
14年の好調要因を見ると、「立地」が前年の72%から83%に急上昇し、断トツのトップに挙げられた。反対に苦戦要因でも「立地」がトップで、前年の37%から62%に大幅に上昇する結果となった。その他の好調要因は、「価(続く) -
トータルブレインのマンション最前線 激戦エリア検証 高値更新へ近づく中央区 客層の違いにやや温度差
今月のトータルブレイン(久光龍彦社長)の月例レポートは、「14年激戦エリア検証1」。14年首都圏の新築マンション市場は、全体的に供給が大幅に減少したものの、人気エリア集中の傾向は引き続いており、供給激戦エ(続く) -
トータルブレインのマンション最前線 トータルブレイン社長 久光龍彦氏に聞く 急速に顕在化した〝好立地〟志向
首都圏の新築マンション市場が変調を来たしてきた。大幅な供給減少が続き、8月の契約率は好調ラインの70%を割り込んだ。年初から「年間供給は4万戸半ばから5万戸が適正」と予想してきたトータルブレイン社長の久光(続く) -
トータルブレインのマンション最前線 中古価格を左右する立地評価
潮目が変わりつつある首都圏のマンション市場を検証することを目的に、新築と中古のマンション対比を試みたトータルブレインの首都圏分析レポート「中古マンション市場考察」と、同社へのヒアリングをまとめた後半(続く) -
トータルブレインのマンション最前線 郊外エリアの商品企画 コスト削減と 生活利便に評価
建築費の高騰などを背景に、マンション事業はコスト抑制を強いられている。コストのかかる商品企画が制約されるため、魅力付けの難しさも指摘されている。そうした状況下で人気を集めている商品企画はあるのか。エ(続く) -
トータルブレインのマンション最前線 動き活発なアッパーサラリーマン向け 人気沿線、70m2超条件に
東京都心の人気エリアに立地するマンションの売れ行きが好調だ。アベノミクスによる景気回復期待感などを背景に、年収1000万円以上のアッパーサラリーマンの動きが活発化していることが要因の1つに挙げられる。で(続く) -
マンションコンサルのトータルブレインが提言 首都圏市場の戦略(下) 郊外部の商品企画ポイント コスト抑制で3千万円台に
ファミリーマンションニーズの郊外部で、いかに3000万円台の商品をつくるか――。トータルブレインは、商品企画のポイントの1つをこう掲げる。購入体力の上昇期待が薄い郊外部だが、「駅徒歩7~8分までの立地で、70m(続く) -
マンションコンサルのトータルブレインが提言 首都圏市場の戦略 (中) 「コンパクト」積極的に 購入体力が上昇基調
「コンパクトマンションやワンルームマンションは積極的に取り組むべき」 トータルブレインは、首都圏マンションの事業展開のポイントの1つをこう指摘する。 コンパクト商品に取り組むべき理由には13年(続く) -
マンションコンサルのトータルブレインが提言 首都圏市場の戦略 (上) 用地取得 都心・都内好立地は強気 郊外部はあくまで慎重に
建築費の高騰や用地取得競争の激化など、首都圏マンションの事業環境は厳しさを増している。この状況下で始まった14年、ディベロッパーはどう用地取得や商品企画を進めるべきか。マンション事業のコンサルティング(続く) -
トータルブレインのマンション最前線 首都圏供給の物件 13年の販売状況は 「都内」人気エリアが大幅改善 「郊外」需給バランスで苦戦も
13年の首都圏マンション市況は、好調が伝えられた。不動産経済研究所によると、年間の供給戸数は5.6万戸の見込み。5万戸を超える供給はリーマンショック前の07年以来、6年ぶりだ。では、好調物件はどれくらい増え(続く) -
トータルブレインのマンション最前線 湾岸エリア市場は中央区中心へ 五輪効果も供給量に懸念
東京湾岸エリア(江東・中央・港区の湾岸部)は、東京オリンピックの開催決定で注目度が増している。マンションの販売状況では、価格の急激な上昇や東日本大震災後の湾岸部に対する懸念の声などを背景にした低迷から(続く)