地盤対応が急務に

　東日本大震災後、建物の耐震性と共に、住宅需要者が住宅購入条件のトップに挙げるようになったのが「地盤」。東京臨海部などの液状化被害が引き金になっているが、内陸部や地方自治体のハザードマップとは違うエリアで被害が出るなど、大地の動きは複雑だ。阪神淡路大震災では倒壊したビルの真向かいで古い木造住宅が無事だったなど、断層の存在がクローズアップされた。ぐらついている足下を固めるのはもちろんだが、どのレベルまでの調査をし、対策を行うかとなると、結論を出すのは難しい。ただ、需要者の関心が高まっている中、関連情報の整備が急がれるだけでなく、住宅業界側の対応や取り組みにも従来以上の水準が求められるようになったのは確かだ。