建築断熱材などの需要増で発泡プラ市場は拡大見込み　富士経済G

　富士経済グループの富士キメラ総研(東京都中央区、田中一志社長)は11月26日、建設や自動車などの分野で使用される「発泡プラスチックス」の市場を調査し、発表した。調査項目は「熱可塑性樹脂フォーム」(21品目)「発泡ゴム・エラストマー」(5品目)など、計34品目。
　同調査によると、18年の市場は原料価格高騰に伴う単価上昇の影響などもあり、前年比8.1%増の6604億円の見込み。19年は、消費税増税前の駆け込みが予想される住宅の断熱材や、ホテルなどを中心とした非住宅建築物の断熱材として需要が増加し、6828億円へと市場の拡大が見込まれている。また20年以降は伸び率が鈍化するものの堅調に推移し、22年の市場規模は17年比13.7%増の6948億円へと拡大する予測となっている。