オール電化住宅の導入意向が二分　住宅生産振興財団調べ

　住宅生産振興財団住宅展示場協議会は、総合住宅展示場来場者を対象にアンケート調査を実施し、東日本大震災による住宅計画意識の変化をまとめた。それによるとオール電化住宅への導入意向は、「強くなった」(31・9%)、「変わらない」(40・9%)、「弱くなった」(27・2%)で大きく分かれた。震災による計画停電や電力不足への不安と、省エネ・エコ対策などがあいまって考え方が分かれたようだ。