住まい・暮らし・文化
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●関西初の駐車場上「空中店舗」、京都河原町に6月21日開業~フィル・カンパニー ニュースフラッシュ
住宅新報 5月14日号 お気に入り駐車場の上部空間を活用した空中店舗「フィル・パーク」事業を展開しているフィル・カンパニー(東京都千代田区、高橋伸彰社長)が企画・プロデュースした関西初の施設「フィル・パーク京都河原町」が完成、2.3階の(続く) -
●住友林業、シェアハウスを提案 専門会社と業務提携 ニュースフラッシュ
住宅新報 5月14日号 お気に入り住友林業はこのほど、シェアハウス向けの賃貸住宅商品「フォレストメゾンシェアハウス」を発売した(写真)。ツーバイフォー構法・ビッグフレーム構法の戸建て感覚の賃貸住宅。入居者同士のコミュニケーションを広げ(続く) -
●大和ハウスが空気清浄ユニットをプレゼント、7月末まで ニュースフラッシュ
住宅新報 5月14日号 お気に入り大和ハウス工業は5月9日、戸建て住宅を新築する顧客で、出産予定の家庭や小学生以下の子供がいる世帯、また65歳以上の高齢者がいる家庭を対象に同社オリジナルの空気清浄ユニット「換気浄化イーエフ」を無料で設置(続く) -
84年の歴史に幕 同潤会上野下アパート 設備の老朽化進む 14階建てマンションに 三菱地所が事業協力
住宅新報 5月14日号 お気に入り建て替え決議に難航も 現存する最後の同潤会アパートだった「上野下アパート」(東京都台東区上野5丁目、昭和4年築)が84年の歴史に幕を閉じることになった。建物はRC構造4階建ての2棟構成。 エレベータはない。老(続く) -
住友林業 リノベーション事業を強化 「伝え、育む家」理念に サポート体制を整備
住宅新報 5月14日号 お気に入り住友林業は、木造戸建て住宅やマンションのリノベーション事業を強化する。同社は昨年4月、住宅事業本部内にストック住宅事業部リノベーション営業部を設置し、マンション一棟または1室区分所有物件、木造の戸建住(続く) -
コンサルで講演会 近代化センターが5月15日
住宅新報 5月14日号 お気に入り不動産流通近代化センターは5月15日、東京・豊島区立勤労福祉会館で講演会「不動産マスターフェア」を開く。コンサルビジネスで成功した講師の話を聞いてもらい、宅建主任者などに不動産コンサルティング技能試験(続く) -
事務所移転 MUCが移転
住宅新報 5月14日号 お気に入り不動産金融に特化した人材紹介会社のエムユーシー(梅小路学社長)は5月13日、新事務所に移転した。 新住所=東京都千代田区永田町2の4の11フレンドビル7階/最寄駅=地下鉄南北線・銀座線溜池山王駅8番出口歩1分/電(続く) -
●デザイン&アートイベント開催、今秋、東京・明治神宮外苑で ニュースフラッシュ
住宅新報 5月14日号 お気に入りDESIGN ASSOCIATION NPO(東京都港区南青山、川崎健二理事長)は10月26日から11月4日までの10日間、東京・霞ヶ丘町の明治神宮外苑絵画館前でデザイン&アートイベント「TOKYO DESIGNERS WEEK」を開催する。 毎(続く) -
●市有地公売物件紹介コーナー開設 ハウスクエア横浜、25~26日 ニュースフラッシュ
住宅新報 5月14日号 お気に入り総合住宅展示場のハウスクエア横浜(横浜市都筑区)は5月25日と26日、施設内の住まいの情報館エントランスで「ヨコハマの土地売ります!~市有地公募販売」と題した横浜市担当者による「市有地販売情報コーナー」を開(続く) -
●専用企業向け物流施設が完成、ラサール系、厚木市に完成 ニュースフラッシュ
住宅新報 5月14日号 お気に入りラサールインベストメントマネージメントインク(本社・米国イリノイ州)の運用するファンドが神奈川県厚木市三田で開発していた物流施設「厚木物流センター」がこのほど完成した。 日本レコードセンター(株)専用(続く) -
鑑定士協連レター ハウステンボスの再生 官民一体の支援が結実
中世ヨーロッパの街並みを再現したテーマパーク「ハウステンボス」は、長崎県大村湾北部の佐世保市針尾島に位置し、東京ディズニーリゾート(東京ディズニーランド+東京ディズニーシー)とほぼ同規模で、単独テーマ(続く) -
キッズデザイン見学体験施設 「コドモ里山ラボ東京森都心」がオープン 積水ハウス 里山の大切さ知る環境で 10月27日までの期間限定
住宅新報 5月7日号 お気に入り積水ハウスは5月3日、東京の多摩ニュータウンに、キッズデザインの見学体験施設「コドモ里山ラボ東京森都心(とうきょうしんとしん)」をオープンした。 同施設は681区画の分譲地「東京森都心多摩ニュータウン東山(続く) -
緑化管理で新システム 遠隔地から状況確認 緑のまちづくり支援機構
住宅新報 5月7日号 お気に入り会員連携による新しい緑化ビジネスの研究開発に取り組む、緑のまちづくり支援機構(栗生明会長)はこのほど、インターネットを使った緑化メンテナンス支援システムを発表した。現地に設置したカメラで遠隔地からでも(続く)