キーワード:耐震 に関連する記事
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知って得する建物の豆知識 101 傾き修正工法 液状化で不同沈下
昨年の東日本大震災による液状化の被害は、広範囲にわたりました。未だに傾いたままの住宅で生活を余儀なくされている被災者も、少なくありません。傾斜が1000分の6程度になると、三半規管が傾斜を感知するため(続く) -
自由が丘にパッシブリフォームのモデル住宅 三井不リフォーム
スマートリフォーム」のモデルハウスを開設する。場所は東急東横線・大井町線「自由が丘」から徒歩12分。居住中住宅のほか、既存住宅を購入後にリフォームする需要を見込んでおり、既存住宅の仲介店舗を展開する三井 -
国交省・13年度概算要求 耐震化、省エネに重点 中古流通活性化へ基盤作り
はこのほど、13年度概算要求(今週のことば)、税制改正要望を財務省に提出した。国土交通省の住宅・不動産関連の概算要求は、耐震化・省エネ建築物の促進、中古住宅流通促進のための基盤作りが主な(続く) -
新耐震以降の「問題あり住宅」 00年までの84%が該当 木耐協調べ
日本木造住宅耐震補強事業者協同組合(木耐協)の調査によると、新耐震基準(1981年6月)以降に建てられた戸建て住宅のうち、84%が現行の耐震基準を満たしてい(続く) -
いまこそ前を向いて進もう ~輝く確かな未来へのメッセージ 最終回 特別版 地域政策 東京都板橋区長・坂本健氏と語る (株)リブラン会長・鈴木静雄氏
ベロッパー、リブラン会長の鈴木静雄氏。テーマは、「社会問題解決に必要なのは良質な居住環境~居住福祉の観点からまちと住宅を再構築する」。東日本大震災を踏まえた震災・防災対策から、高齢化、人口減少社会に対 -
耐震化でセミナー 9月に東京都庁で 日住協
日本住宅建設産業協会は9月9日、東京都新宿区の都庁第一本庁舎都民ホールで耐震化セミナーを開催する。緊急輸送道路のうち特に沿道の建築物の耐震化が必要とされる道路に面(続く) -
ミサワホーム、上海の「国際木造エコ住宅博覧会」に出展
は、木造住宅の省エネルギー性や快適な居住性、安全性などをテーマにしたもの。上海市新国際博覧センターの6万平方メートルの展示スペースに、各テーマに分かれて世界各国から政府や団体が出展するほか、建築建材に -
住宅購入時に重視する条件 「耐震性能」が7割 大成建設ハウジングが意識調査
建設ハウジング(東京都新宿区)が実施した「災害時の住まいに関する意識調査」によると、住宅を購入する際に7割以上が「耐震性能」を重視することが分かった。また、静岡県内の居住者に絞って同じ質(続く) -
売買仲介の手数料、最大無料に 「リニュアル仲介」のオールグリーンが本格始動
した。 売主から売却を受託した物件が成約した場合、買主が支払う手数料を最大無料に。また、売主と買主双方から手数料を受領する『両手仲介』は基本的に行わず、売主から専任媒介を受託した際は他社に積極的に(続く) -
LIXILイーアールエージャパン、沖縄で全国大会 「リニュアル仲介」などで加盟店支援強化
関する加盟店支援策を強化する方針を確認した。会場の沖縄コンベンションセンターには750人が集結。沖縄県内の加盟店9社が、大会の開幕セレモニーを行った。 具体的な加盟店支援策としては、1月に提携したリニュ(続く) -
東京都がマンション実態調査 ストック総数は13万2600棟 18%が旧耐震
よると、都内におけるマンションのストック総数は13万2600棟に上ることが分かった。これまで世帯数などをもとに推計していたが、都として正確な棟数を把握したのは、今回が初めてだという。また、旧耐震建築研究所が最近の研究開発を報告 竜巻、長周期地震動など
ついては、現地調査の結果を踏まえた今後の調査研究として、「建築物の構造躯体や外装材などの被害発生メカニズム、被害分布状況、過去の被害事例との比較などの詳細な調査分析を行う」と説明。今後は竜巻発生装置を集合住宅向けに耐震仕様の玄関ドア YKKAP
YKKAPは4月27日、集合住宅向け改修用玄関ドア「扉交換工法 耐震仕様」を発売する。施工時間は1戸当たり90分。工事では既設の枠をそのまま使い、壁や床を壊さないため粉塵の発生がないという(続く)広い窓でも耐震性確保 新設計サポートサービス開始 LIXIL
部を耐力壁として評価できる構造解析技術「スマート構造解析テクノロジー(特許出願中)」と、それを採用した「KABEMADOユニット(同)」を開発した。これらを活用し、高い耐震性と自由度の高い開口部(続く)「マンション耐震性」でセミナー 建築技術支援協会
術支援協会は4月19日、東京都文京区のすまい・るホールで一般市民と建築・不動産関係者向けの講座「あなたが知りたいマンションの耐震性~東日本大震災の被害と教訓」を開催する。時間は午後1時30(続く)「東京都耐震マーク」が決定 特定緊急輸送道路沿いの建築物が対象
東京都はこのほど、「東京都耐震マーク表示制度」のマークを決定した。「特定緊急輸送道路」沿いに位置する、現行の耐震基準を満たす建築物が対象。所有者の申請に基づき無(続く)ビッグサイトで「住まいの耐震博覧会」、100社が参加
ナイス(本社・横浜市)が主催する「住まいの耐震博覧会」が3月31日と4月1日、東京ビッグサイトで開催される。 住宅用の木材・建材・設備機器メーカーなど約100社が集まり、木造住宅の事業継続計画のコンサルティングをパッケージ化 ヒューリックなど
Jリスクマネジメントの2社は業務提携契約を締結し、オフィスビルなどの業務施設を所有する企業の事業継続計画(BCP)策定や建物・設備の耐震対策を共同で支援するサービスをスタートした。サービス名(続く)「旧々耐震マンション」耐震化を 管理協の黒住理事長、国交大臣に要望
高層住宅管理業協会の黒住昌昭理事長がこのほど国土交通省を訪れ、前田武志国土交通大臣宛ての「マンションの耐震化の促進に関する要望書」を奥田建国土交通副大臣に提出した。 マンション長(続く)木造住宅用制震システム、壁倍率の大臣認定取得 減衰ゴム使用では初 東海ゴム工業
東海ゴム工業(愛知県小牧市)が開発した、特殊粘弾製の減衰ゴムを用いた木造住宅用制震システム「TRCダンパー」がこのほど、国土交通省が定める壁倍率の大臣認定を取得した。減衰ゴムを用いた部材としては、初の(続く)