eスポーツと事業、関わり方を模索 大手不動産企業や鉄道会社
住宅新報 2021年9月28日 号 1面
コンピュータゲームをスポーツ競技として行うeスポーツ。最近は、シニアのプロチームが秋田県で発足したことでも話題になったが、大手ディベロッパーや鉄道会社も取り組みを進めている。オフィステナントの交流促進のほか、エリアの活性化、移動需要の創設や遊休施設の有効活用と多岐にわたり、各社はeスポーツと事業の関わり方を模索している。(フリーライター・小山田湊、桑島良紀)
大会運営会社へ出資
三菱地所は、eスポーツ大会の企画・運営などを手掛けるJCG(東京都品川区、松本順一社長)に出資した。その理由を、同社はeスポーツをツールとして、法人向けeスポーツ大会の提案やeスポーツ大会の誘致、不動産開発の企画など、事業シナジーを企図したと回答した。
これまで同社とeスポーツの関わりは、社内eスポーツ大会などを実施することにとどまっていた。今回の出資を受け、具体的な取り組みを今後実施していく意向を示している。
