リクルート住まいカンパニーが関東圏に居住している20～40代を対象に実施した「SUUMO(スーモ)住みたい街ランキング21関東版」によると、各世代、各ライフステージから支持を集めた横浜が4年連続の1位を獲得。更に桜木町(20位)、みなとみらい(31位)も過去最高位に上昇し、「遊ぶ」「住む」「働く」「安心(行政)」がそろった横浜圏域の注目度の高さがうかがえる結果となった。
また今回は埼玉県勢の躍進も際立った。4位大宮、8位浦和に加え、さいたま新都心(15位)、和光市(33位)、川口(34位)は過去最高位を更新。同社「スーモ」編集長の池本洋一氏はコロナ禍で「住みたい街が変わった」が全体の34.3%とした上で、「その内訳は『夫婦のみ世帯』および『夫婦+子供』の割合が高い。エリア別では埼玉県の人の割合が4割強と高く、埼玉県の街への投票率が過去最高となっている」と説明。市民が自慢できるモノ・コトの充実、駅周辺の再開発、埼玉県育ちの団塊ジュニアキーパーソンの活躍が埼玉県の魅力向上に寄与したとし、「個性的な店の多さや不動産の資産価値など、これまで埼玉県民が東京の街に感じていた魅力をコロナ禍で自県の街にも見いだしている」と分析した。
なお、コロナ禍を受けて今後注目する街として元住吉、錦糸町、聖蹟桜ヶ丘の3駅を紹介。コロナ禍で意識された理想的な街の条件である「医療体制」「外出時の利便性」「物価の安さ」などの複数条件で1位および上位にランクインしている点を強調した。
