人事

  • NREG東芝不動産 機構改革・人事

    NREG東芝不動産  (4月1日) 機構改革=賃貸事業本部に「住宅・ホテル事業部」を新設  人事異動=代表取締役会長(代表取締役社長兼社長執行役員)井上辰夫▽代表取締役社長兼社長執行役員(野村不動産ホールディングス((続く)
  • 人事・機構改革 野村不動産パートナーズ

     (4月1日) 機構改革=【本社部門】(1)組合保守管理部を新設(2)マンション事業本部の企画営業部及びエネルギーマネジメント推進部を本社部門に移管 【PPP・複合施設事業本部(新設)】(1)PPP事業推進部、複合施設管理(続く)
  • 人事・機構改革 東急コミュニティー

     (4月1日)機構改革=(1)マンション西日本事業部営業開発部を営業開発事業部に移管、「西日本営業部」に改称(2)ビル企画戦略事業部に「工事統括部」を新設  人事異動=取締役兼コミュニティワン(株)社長(マンション西(続く)
  • 人事 東急住宅リース

     (4月1日)人事異動=ソリューション事業本部長を解く、社長執行役員北川登士彦▽経営管理本部経営計画部長、取締役常務執行役員経営管理本部長久野賢策▽執行役員経営管理本部経理会計部長兼レジデンシャルパートナー(続く)
  • 人事・機構改革 三井不動産リアルティ

     (3月31日)退任(取締役常務執行役員)大井健成▽同(監査役)田邉義幸▽同(相談役)飯沼喜章▽同(執行役員)小池一郎▽同(同)福泉正樹  (4月1日) 機構改革=(1)【法人営業本部】営業一部、二部、三部を2部門に再編し、「営(続く)
  • 人事・機構改革 野村不動産アーバンネット

     (4月1日) 機構改革=【流通事業本部】(1)リレーション推進部を新設(2)日本橋営業部を新設  【プロジェクト営業本部】・住宅販売部を廃止し、住宅販売一部、同二部を新設。  人事=代表取締役副社長執行役員(取締(続く)
  • 人事・機構改革 三菱地所リアルエステートサービス

     (3月31日)退任(代表取締役取締役社長)伊藤裕慶  (4月1日) 機構改革=(1)営業一部を「企業不動産三部」に改編(2)情報開発一部の機能を「企業不動産三部」と「業務システム部」に統合(3)アドバイザリー一部と同二部(続く)
  • 宮原取締役が新社長に ヤマダ・エスバイエル

     ヤマダ・エスバイエルホームは、3月1日付で退任した長野純一社長に代わって宮原年明取締役が新社長に就任した。  宮原氏は、05年ヤマダ電機入社、執行役員常務を経て13年にヤマダ・エスバイエルホームの専務取締(続く)
  • 社長に川畑文俊氏 旭化成ホームズ

     旭化成ホームズはこのほど川畑文俊取締役(写真)を4月1日付で社長に昇格する代表人事を発表した。池田英輔社長は取締役会長に就任する。  川畑文俊氏(かわばた・ふみとし)は、82年旭化成工業(現旭化成)入社。12年(続く)
  • 人事・機構改革 旭化成ホームズ

     機構改革=(4月1日) コンプライアンス・RC推進本部をコンプライアンス・RC推進部に改称する。  人事異動=(4月1日) 兼技術本部長(兼購買・物流本部長)取締役兼専務執行役員真柄琢哉▽旭化成リフォーム取締役会長((続く)
  • 人事・機構改革 パナホーム

     人事異動(3月31日) 退任、執行役員永田博彦  (4月1日) 常務執行役員(執行役員)酒田陵二▽執行役員、海外事業本部長パナホームアジアパシフィック(株)社長田中一彦  ※永田博彦氏は特別顧問渉外担当に就任する
  • 人事・機構改革 住友林業

     機構改革=(4月1日) 【本社の組織改正】(1)総務部秘書室を総務部から独立させ秘書室とする(2)コーポレート・コミュニケーション室を名称変更しコーポレート・コミュニケーション部とする(3)行政や業界団体等との渉(続く)
  • 機構改革・人事 長谷工グループ

    住宅新報 3月7日号 お気に入り
    長谷工コーポレーション  (4月1日) 機構改革=【営業部門】九州事業部営業1部・2部・業務推進部を新設しマンションの建物管理・賃貸管理・リフォームなどのグループ事業を展開している九州エリアにおいてグループの(続く)