土地活用インタビュー 稲積真哉氏 芝浦工業大学 工学部土木工学科 適正な地盤環境を整える 准教授
住宅新報 2019年2月5日 号 6面
杭を地中に残したままに土地が取引される。杭が抜けずに再開発事業を断念したケースまである。これまで軽視されがちだった既存杭やその引き抜き工事の抱える問題を〝学術的〟に追究する全国初という一般社団法人『日本杭抜き協会』が設立され、19年4月に本格的に活動を始める。代表理事で芝浦工業大学准教授(4月から教授)の稲積真哉氏に、協会設立の狙いなどを聞いた。 (聞き手=坂元浩二)
――既存杭を考える。
「基礎杭の〝打つ〟ことは議論や研究もされてきたが〝抜く〟ことに社会の関心は低い。上物の解体撤去後の杭は産業廃棄物となり、必ず抜かなければならないはず。仮に抜くと液状化現象や地盤の崩落、周辺の建物に傾斜の恐れがあれば、抜かない判断の正当な根拠を示す必要がある。公共事業では適正に対処しているが、民間の土地取引では、地中に埋設されているために確認が容易でなく、地盤環境を悪化させて問題を深刻化させてしまう」
――「既存杭問題」と。
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