住まい・暮らし・文化
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積水化学工業住宅カンパニー HEMSで省エネコンサル 家電の効果的な使い方など
住宅新報 9月13日号 お気に入り積水化学工業住宅カンパニーは10月1日から、同社の住宅居住者向けに省エネコンサルティングサービス「スマートハイムFAN」を始める。コミュニケーション型ホームエネルギーマネジメントシステム(HEMS)「スマートハ(続く) -
経営ノウハウを伝授 ジャーブネット 「永大ビルダー塾」開講
住宅新報 9月13日号 お気に入り工務店ネットワークのジャーブネット(主宰・アキュラホーム)はこのほど、会員工務店の経営基盤を強化するため、研修会「永代ビルダー塾」をスタートした。「座学」と「実践」で構成する。期間は3年間。アキュラホ(続く) -
CSRレポート創刊 大東建託
住宅新報 9月13日号 お気に入り賃貸アパートの建設や管理業務を手掛ける大東建託(三鍋伊佐雄社長)は9月8日、都内で「これからの賃貸住宅と日本社会変遷のクロスポイント」と題したフォーラムを開いた。三鍋社長が今年度創刊した同社グループのCSR(続く) -
保管付衣料クリーニング 高級版を百貨店で発売 カジタク
住宅新報 9月13日号 お気に入り家事代行や宅配クリーニングなどの生活支援サービスを手掛けるカジタク(本社・東京都中央区)は9月中旬から、百貨店や家電量販店などで購入できる家事代行サービスパック「家事玄人(かじくらうど)」の第9弾として、(続く) -
●LIXIL 販売サイトに「トイレリフォームショップ」 ニュースフラッシュ
住宅新報 9月13日号 お気に入りLIXILの100%子会社であるLIXILオンラインは9月7日、住宅設備機器・建材のネット販売サイト「トステムオンラインショップ」内に、「トイレリフォームショップ」を開設した。 トイレ本体を節水トイレに交換するほ(続く) -
●太陽光発電の需要拡大で名古屋に営業所開設 グリーンテック ニュースフラッシュ
住宅新報 9月13日号 お気に入り太陽光発電システムの設計・施工・販売などを手掛けるグリーンテック(本社・京都市)は9月13日、太陽光発電の需要拡大に伴い、愛知県名古屋市中区に「名古屋営業所」を開設する。 東京、大阪、福岡、仙台に続き5(続く) -
●クレバリーホーム 女性目線を生かした住まい ニュースフラッシュ
住宅新報 9月13日号 お気に入り期間限定で人気設備を搭載 全国約120店舗の住宅フランチャイズを手掛けるクレバリーホームは9月8日から、「女性が主役の住まい シュフレ」の特別仕様モデルを発売した。期間は10月31日まで。 「タッチレス水栓(続く) -
都市部の受注を強化 パナホーム重量鉄骨住宅 150ミリ間隔で設計可能
住宅新報 9月6日号 お気に入りパナホームは9月1日、都市部向けの重量鉄骨ラーメン構造の住宅「ビューノ」を発売した。都市部の限られた敷地を有効に活用するため、間口・奥行きそれぞれを150ミリ間隔で設計できるモジュールを採用し、斜線制限(続く) -
住友林業・戸建て住宅 家庭内の電力状況を可視化 家電機器ごとに
住宅新報 9月6日号 お気に入り住友林業は9月5日、家庭内の電力使用状況を可視化するシステム(ホームエネルギーマネジメントシステム)を搭載した住宅「スマートナビ」を発売した。計測タップに接続した家電機器の個別及び部屋単位の消費電力、太(続く) -
●三菱地所など 山梨県産材の利用拡大で協定 ニュースフラッシュ
住宅新報 9月6日号 お気に入り三菱地所と三菱地所ホーム、特定非営利活動法人えがおつなげての3者は8月31日、山梨県との間で、同県産材の利用拡大の推進に関する協定を結んだ。川上(生産地)から川下(供給・販売)までが連携して県産材のブランド(続く) -
住友林業の発電事業 建設廃材など活用 「バイオマスは有価物」 <1面から続く>
住宅新報 9月6日号 お気に入り燃料は建設発生木材や剪定枝などをチップ化したバイオマス資源。住友林業はバイオマス発電事業の参入目的として、木材のリユース・リサイクルを促進し、森林資源の有効な利用・環境保護を図るとともに、木質チップ(続く) -
積水化学工業 経営計画 成長7分野を収益の柱に 住宅カンパニー 蓄電池付住宅発売へ
住宅新報 9月6日号 お気に入り積水化学工業はこのほど中期経営計画(09~13年度)の後半3年間の方針を発表した。13年度には、売上高1兆1200億円(10年度実績9154億円)、営業利益800億円(同493億円)を目指す。住宅ストックや水インフラ、電子材料、(続く) -
災害対策基準を強化 ハード・ソフト両面で 三菱地所レジ
住宅新報 9月6日号 お気に入り三菱地所レジデンスはこのほど、従来の災害対策に加えて、新たに物件ごとの立地エリアや構造特性に合わせた災害対策基準を設定することを決めた。また、物件ごとに対策状況を『見える化』した「災害対策カルテ」を(続く)